所属長と現場スタッフとの間で、業務の進め方などにより、トラブルになることがあります。


もしあなたが当事者になったとき、次の内容を思い出してください。


人は「安定を望む傾向」があります。


ほとんどの人が、今まで行なっていないことなど指示されると必ず抵抗します。


それは、今までと同じことを続けていたほうが安心できるからです。


企業にとって、ある案が将来的に間違いなくプラスの内容であっても、現場のスタッフたちはまず抵抗します。


いわゆる「できない理由」をたくさん並べるのです。


言われる方としては、頭にくることもありますが、とりあえずスタッフの言い分を聞きましょう。


そのあとは、スタッフが理解しやすいように「見える化した数字」など利用し、全員で考えさせる場など作ることをお勧めします。


そこで、総合的に判断して、新しい案には優位性があることをスタッフに納得させるのです。


例えば、現状の全体数字（売上など）を見せて、新しい案を取り入れた場合の全体数字（予想売上など）と比較対照するなど・・・（before・afterを見せる）。


当然、メリットやデメリットもあるでしょう。


新しい案を取り入れることで、企業のスタッフなど全従業員が、現状からどう変わるのかイメージできるように説明できるとより効果的です。


人はあることがらをイメージできると、妙に納得するものです。


あとは期限などを設けて、ひたすら目標に向かって全員で行動するだけ・・・。


この方法は、大変効果があります。

 

この記事を書いた人

大久保 久明顧客管理・顧客資産運用アドバイザー／情報セキュリティ管理士
大学卒業後、コンピュータ専門商社でＯＡ機器およびシステム販売、サプライ品販売、コンピュータ帳票の設計など携わる中で、カードを活用した顧客（会員）管理システムに出会う。業界３０年以上のキャリアがある。現在は、「事業の利益改善には、顧客管理を通じて顧客との強固な信頼関係を構築することが最も重要である」との考えから、顧客資産の運用方法、さらに異業種とのアライアンスの推進など、経験に基づいたアドバイザーとして名古屋地区を中心に活動を続けている。また、事業の中に「なんらかの会員制を導入するべき」と提言し、導入方法などのアドバイスも行っている。「ポイントシステム（カード等）と連動した顧客管理の構築」、「個人情報保護管理体制の整備」など、情報セキュリティを含めた顧客管理に関する分野の専門家。最近では、事業目的や内容が近く、双方にメリットの感じられる企業や人同士を「つなげる」ためのコーディネート実績も多い。